とはいえ、土地と住まいを同時に考えることは、なかなか一般の方に出来ることではありません。そこでおススメするのが住まいづくりのプロに相談しながら土地探しをすることです。土地を専門に扱う、いわゆる不動産会社では、土地の良し悪しは分かっても、その土地で希望の間取りや外観、ライフスタイルが実現できるのかは的確に教えてくれません。
住まいづくりのプロと具体的な間取り、外観のイメージ等を相談しながら進めることで、中立な立場で土地の良し悪しを判断してもらうこともでき、結果的に土地選びをスピーディに行うことにもつながります。

土地は地域ごとにその用途が細かく定められており、市町村のホームページなどでも用途地域を確認することが出来ます。用途地域とその用途地域内での建物の用途制限を事前に調べることで、周辺環境がこれからどんな街並みになっていくのかもある程度イメージすることが出来ます。

用途地域に基づいて、その土地ごとに「建ぺい率（敷地面積に対する建築面積の割合）」や「容積率（敷地面積に対する延床面積の割合）」が定められています。用途地域ごとに敷地面積に対して最大限建てられる建物の大きさが変わるので注意が必要です。

火災等の際の消防活動や、隣地や前面道路の日照、採光、通風などに支障をきたさないために、建物の高さが制限されています。絶対高さ制限・道路斜線制限・隣地斜線制限・北側斜線制限などがあります。

　第1種または第2種低層住宅専用地域の場合

災害時の避難経路や進入路確保のため、土地は道路に２ｍ以上接道していることが絶対条件になります。また、道路幅4ｍ未満の道路に接する敷地については、4mの道路幅を確保するために、敷地境界を後退する必要があり、その後退した範囲には建物を建てることが出来ないので注意が必要です。

水道管や下水管を土地に引き込むには結構な費用がかかります。敷地内に上下水道が埋設されているか？周辺に電気を引き込むための電柱・電線があるか？ガス配管や雨水を放流する場所があるか？など、ライフラインが整っているのか事前にチェックしておきましょう。周辺に下水が整備されていない場合は、敷地内に浄化槽を設置することで対応できますが、設置スペースと別途費用がかかります。

道路や隣地との間に高低差がある場合、擁壁工事を行ったり、建物の基礎を高くするなどの工事が必要となります。特に玄関ポーチやアプローチ階段など外構の計画にも関わってきますので、高低差の有無や道路からの高さはあらかじめ確認しておきましょう。

隣地との境界ポイント、敷地の正確な大きさ、側溝や既存工作物の有無なども確認しましょう。

建物の構造をいくら強固にしても、それを建てる土地の地盤が弱いと意味がありません。家を支える最も大事な部分である地盤は、実際に調査を行わないとその強度は分かりませんが、元の地形や造成工事の方法によって地盤強度が異なるため、その土地が元々はどんな土地であったかを知ることはとても重要です。

・表層改良工法
軟弱な地盤の土とセメント系固化材を混合攪拌し、固化させることで、地盤の耐力を増し、不同沈下を防ぐ工法です。なお、改良は地表面から約2m程度までが限界となります。
工期：通常1～2日ほど
費用：30万円～50万円程度

・柱状改良工法
土の中にコンクリートやソイルセメントの柱を造る工法。軟弱地盤が２メートル以上８メートル以下の場合に適しています。施工には４ｔの大型重機が必要となるため狭小地などの工事には向いてません。
工期：通常1～2日。施工後、3日程度の養生期間が必要。
費用：50～100万円程度

・鋼管杭工法
鋼製の杭を地中に打ち込む工法。深度３０メートルほどまで施工可能です。耐腐食性に優れた一般構造用炭素鋼鋼管を用いるのが最も一般的です。小型の重機もあり、狭小地での工事も可能です。
工期：通常1～2日。
費用：100～150万円程度